各ユーザーのエネルギーの使用状況は、エネルギーを多く消費する製造業、または空調・照明エネルギーが主体となる民生・ 公共ユーザなど、それぞれの施設によって異なる。したがって、施設に適した省エネルギー技術を提案していくことが必要である。