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日本冷凍空調学会の紹介
日本冷凍空調学会とは
日本冷凍空調学会は、大正１４年日本冷凍協会として冷凍・冷蔵技術とそれに 関連する学術技術の発展と普及とを目的として設立以来、わが国の冷凍分野に おける唯一の公益法人として８０年におよぶ歴史を歩んでおります。 また、その目的を達成させるべく
１．調査、研究、指導、業績の表彰及び資格の認定
２．講演会、懇談会、講習会、見学会などの開催
３．会誌および刊行物の発行
４．国際冷凍協会との連絡
５．通信教育の実施など
幅広い事業を展開しております。現在、個人会員約５０００名、会社会員約３２０社 により構成され学術、技術の振興を目指して活動しております。
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日本冷凍空調学会のあゆみ
| １９２５年（大正１４年） |
日本冷凍協会設立認可 |
| １９３０年（昭和 ５年） |
社団法人認可（農林省水産庁） |
| １９３７年（昭和１２年） |
国際冷凍協会（ＩＩＲ）日本研究委員会発足（日本側窓口となる） |
| １９５６年（昭和３１年） |
冷凍技術士制度発足（昭和３２年に冷凍技士、昭和３７年に冷凍空調技士と改め） |
| １９６２年（昭和３７年） |
月刊”冷凍空調技術”創刊（1984年”冷凍”と合併し廃刊） |
| １９６６年（昭和４１年） |
食品冷凍技士制度発足 |
| １９７２年（昭和４７年） |
第１回学術講演会開催 |
| １９７３年（昭和４８年） |
日本冷凍協会賞制度発足（1974年第１回学術賞表彰実施） |
| １９７８年（昭和５３年） |
ＡＳＨＲＡＥのInternational Associate(国際友好団体)に加入 |
| １９８０年（昭和５５年） |
日本冷凍協会（第１回技術賞）表彰実施 |
| １９８４年（昭和５９年） |
”日本冷凍協会論文集”創刊 |
| １９９０年（平成 ２年） |
通信教育「初級冷凍空調講座」開講 |
| １９９７年（平成 ９年） |
日本冷凍空調学会と名称変更 |
会員の構成
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１．
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第１種法人会員 |
A,B,C,D級
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約４６０社 |
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２．
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第２種個人会員 |
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約６,０００名 |
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３．
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学生会員 |
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４．
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賛助会員・関係団体 |
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入会金・会費
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種 類
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級
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入会金
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会費
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第１種
正会員
（法人会員）
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Ａ級
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１,５００円
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２８８,０００円 |
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Ｂ級
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１,５００円
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１４４,０００円 |
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Ｃ級
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１,５００円
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８７,０００円 |
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Ｄ級
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１,５００円
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４３,５００円 |
第２種 正会員
（個人会員）
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１,５００円
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９,６００円 |
学生会員
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免 除
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４,８００円 |
40年以上本学会に在籍の方には会費減免の特典がありますので、詳細は本会までお問い合わせ下さい。 |
入会の申込
入会の申込みは、日本冷凍空調学会事務局へ電話、ＦＡＸまたはＥ－mailで お申込みください。
入会の案内書などをお送りします。 なお、入会の申込書（ここをクリック）をご利用頂いても結構です。
電 話 ０３(３３５９)５２３１ ＦＡＸ ０３(３３５９)５２３３
E-mail 会員係へ
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| 最新の学術技術情報を満載した月刊誌「冷凍」が無料で頒布されます。 |
| 学術研究成果、レビューなどの「日本冷凍空調学会論文集」を特価購入できます。 |
| 学会の図書は会員特価で購入できます。 |
| 各種イベントには会員価格で参加できます。 |
| 日本冷凍空調学会学術講演会には参加、発表、討論ができます。 |
| 学会内の蔵書（関係団体及び海外の雑誌、書籍）が閲覧できます。 |
| 技術者の養成および技術者の企業内外での評価アップのため、 以下の資格認定を行っています。 |
冷凍空調技士 |
冷凍空調関係の設計・施工業務に携わる方に与えられる資格です。 さらに下記の認定技術取得要件にもなっています。 |
●冷凍装置検査員 ●冷凍装置特別装置検査員 ●冷凍空調工事保安管理者 ●冷媒回収技術者 |
食品冷凍技士 |
食品の低温による加工・処理・品質保全の技術に携わる有能な技術者に与えられる資格です。 |
冷凍空調技術講座（初級コース）を毎年６月・１０月に開講しています。
第三種冷凍機械受験学習など資格取得および基礎知識が自宅学習でできます。 |
| ＩＩＲ（国際冷凍協会）やＡＳＨＲＡＥ（米国暖房冷凍空調学会）などの 海外諸団体との交流を通じ、国際的に活動しています。 |
国際会議 |
テーマ：冷媒、伝熱そしてシステムに関する最前線 |
ＩＩＲ国際会議報告会 |
－海外における自然冷媒の研究と技術開発動向－ |
国際セミナー |
テーマ：環境・エネルギー食～アジアにおける技術展望～ |
| 各地区の会員啓発を目指してセミナー・見学会をはじめ国際シンポジウムなど 幅広く事業を展開しております。 |
事業委員会
食品冷凍事業委員会 |
北海道地区事業推進委員会 |
東北 地区事業推進委員会 |
関東 地区事業推進委員会 |
中部 地区事業推進委員会 |
近畿 地区事業推進委員会 |
西日本地区事業推進委員会 |
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